県霧ケ峰自然保護センター（諏訪市四賀）など霧ケ峰の自然保護や観光案内に携わる諏訪地方の３施設が２日、在来種の植生に影響を及ぼす外来種の流入状況について調査を始めた。各施設の入り口などに敷いた外来種除去マットの下から採集した種子をプランターで育て、種類を特定する。合同での調査は初めて。

　調査を始めたのは同センターのほか、茅野市の車山高原スカイシティ内にあるビジターセンターと、下諏訪町の八島ビジターセンターあざみ館。

　調査は、既に外来種の流入調査をしている群馬など４県にまたがる尾瀬のビジターセンターや、富山県の立山自然保護センターの取り組みを参考に、県環境保全研究所（長野市）の協力で実施。立山の調査では、観光客の弁当が原因と考えられるミニトマトのほか、台湾に自生するオオバイヌビワ、アメリカ原産のアメリカセンダングサなど、海外からとみられる流入も確かめられたという。

　霧ケ峰自然保護センターでは、施設入り口などの除去マットをはぎ、その下の土などを採集。無菌状態の土を入れたプランターの上から、穴が２ミリ四方のふるいにかけて落とし、種子の追加流入を防ぐネットを張って日当たりの良い場所に置いた。発芽し、ある程度育った段階で種類を特定する。

　同センターは３年前、実験的に同様の調査をした。外来種は見られなかったが、他地域の状況から再度、より厳密に調査をすることにした。

　職員は「調査を続け、外来種対策の１つの材料にしたい。外来種が在来種の脅威になっていることを観光客は意識してほしい」と話していた。

（提供：信濃毎日新聞）